標準原価差異の分析
このノートの問いがそのまま復習カードになり、忘れかけたころに出題されます。
出題区分表 工業簿記 第十二 3「標準原価差額の原因分析」。
0. どういう処理か
原価差異を原因ごとに分けます。分けないと、誰の責任なのか分からないからです。
| 費目 | 分ける先 | 責任の所在 |
|---|---|---|
| 直接材料費 | 価格差異 / 数量差異 | 購買部門 / 製造現場 |
| 直接労務費 | 賃率差異 / 時間差異 | 人事・購買 / 製造現場 |
| 製造間接費 | 予算差異 / 能率差異 / 操業度差異 | 費用管理 / 作業能率 / 設備の稼働 |
直接材料費と直接労務費はまったく同じ形です。
価格差異（賃率差異） = （標準単価 − 実際単価）× 実際数量
数量差異（時間差異） = （標準数量 − 実際数量）× 標準単価
掛ける相手が違うことに注意してください。価格の差には実際数量、
数量の差には標準単価。両方に実際を使うと差異が二重に出ます。
そして 標準数量 = 1 個あたりの標準消費量 × 実際生産量。
予定生産量ではありません。 ここが最頻出の間違いです。
符号の見方は 1 つだけ覚えれば足ります。
上の式はどちらも「標準 − 実際」の形なので、プラスなら有利、マイナスなら不利です。
引っかけの分かれ目は次の 3 つ。
- 標準数量は実際生産量をもとに計算する（予定生産量ではない）
- 価格差異には実際数量、数量差異には標準単価を掛ける
- 製造間接費の能率差異を変動費だけで計算するか、固定費も含めるかは問題文の指示による
1. 直接材料費差異
根拠: 出題区分表 工-十二-3
面積図を書くのが確実です。横軸に数量、縦軸に単価を取ると、
2 つの差異が長方形として見えます。
直接材料費差異の総額はどう求める？
標準直接材料費 − 実際直接材料費
標準直接材料費 = 1 個あたりの標準材料費 × 実際生産量。
これを価格差異と数量差異に分ける。
価格差異の式は？
（標準単価 − 実際単価）× 実際消費量
価格の差に実際消費量を掛ける。
プラスなら有利（安く買えた）、マイナスなら不利。
数量差異の式は？
（標準消費量 − 実際消費量）× 標準単価
数量の差に標準単価を掛ける。
標準消費量 = 1 個あたりの標準消費量 × 実際生産量。
標準単価 @¥200・標準消費量 3kg／個。当月の実際生産量 500 個、実際消費量 1,600kg、実際単価 @¥210。価格差異と数量差異は？
- 標準消費量 = 3kg × 500 個 = 1,500kg
- 価格差異 = (200 − 210) × 1,600kg = △¥16,000（不利）
- 数量差異 = (1,500 − 1,600) × @¥200 = △¥20,000（不利）
- 合計 △¥36,000（= 標準 300,000 − 実際 336,000）
標準消費量を計算するとき、掛けるのは予定生産量か実際生産量か？
実際生産量
「実際に作った数に対して、本来これだけで済んだはず」を求めている。
予定生産量で計算すると差異がまるごとずれる。最頻出の間違い。
なぜ価格差異には実際数量、数量差異には標準単価を掛けるのか？
両方に実際を使うと、価格と数量の両方がずれた部分を二重に数えてしまうから
その重なりの部分をどちらか一方に寄せる決まりで、
慣行として価格差異のほうに含める（＝価格差異に実際数量を掛ける）。
2. 直接労務費差異
根拠: 出題区分表 工-十二-3
材料費と同じ式です。名前が変わるだけなので、新しく覚えることはありません。
賃率差異の式は？
（標準賃率 − 実際賃率）× 実際作業時間
材料費の価格差異とまったく同じ形。
時間差異の式は？
（標準作業時間 − 実際作業時間）× 標準賃率
標準作業時間 = 1 個あたりの標準時間 × 実際生産量。
材料費の数量差異と同じ形。
標準賃率 @¥1,000・標準時間 2 時間／個。実際生産量 500 個、実際作業時間 1,050 時間、実際賃率 @¥980。賃率差異と時間差異は？
- 標準作業時間 = 2h × 500 個 = 1,000h
- 賃率差異 = (1,000 − 980) × 1,050h = +¥21,000（有利）
- 時間差異 = (1,000 − 1,050) × @¥1,000 = △¥50,000（不利）
- 合計 △¥29,000（= 標準 1,000,000 − 実際 1,029,000）
賃率差異が有利で時間差異が不利、というのはどういう状態か？
安い賃率の作業者を使ったが、そのぶん時間がかかった
差異を分けることで初めて見える。合計だけでは分からない。
これが差異分析の意義そのもの。
3. 製造間接費差異
根拠: 出題区分表 工-十二-3
3 つ（または 4 つ）に分けます。 予算差異・能率差異・操業度差異の 3 分法が基本です。
製造間接費差異の総額はどう求める？
標準配賦額 − 実際発生額
標準配賦額 = 標準配賦率 × 標準操業度（1 個あたりの標準時間 × 実際生産量）。
三分法における 3 つの差異は？
| 差異 | 式 |
|---|---|
| 予算差異 | 予算許容額 − 実際発生額 |
| 能率差異 | 標準配賦率 ×（標準操業度 − 実際操業度） |
| 操業度差異 | 固定費率 ×（実際操業度 − 基準操業度） |
予算許容額 = 変動費率 × 実際操業度 + 固定費予算額。
能率差異は何を意味するか？
標準より多く（少なく）時間がかかったことによる、製造間接費のずれ
直接労務費の時間差異と原因は同じ（作業能率）。
時間がかかれば、そのぶん間接費も余計にかかったとみなす。
能率差異を「変動費のみ」で計算する場合と「変動費＋固定費」で計算する場合の違いは？
| 能率差異 | 操業度差異 | |
|---|---|---|
| 変動費のみ（四分法に近い） | 変動費率 ×（標準 − 実際操業度） | 固定費のずれを全部引き受ける |
| 変動費＋固定費（三分法） | 標準配賦率 ×（標準 − 実際操業度） | 固定費率 ×（実際 − 基準操業度） |
問題文の指示に従う。 指示がなければ三分法（標準配賦率で計算）が一般的。
四分法における 4 つの差異は？
予算差異／変動費能率差異／固定費能率差異／操業度差異
能率差異を変動費分と固定費分に分けたもの。
三分法では、この 2 つを合わせて 1 つの能率差異とする。
標準配賦率 @¥800（変動費率 @¥300・固定費率 @¥500）、基準操業度 1,200h／月、固定費予算 ¥600,000。実際生産量 500 個（標準 2h／個）、実際操業度 1,050h、実際発生額 ¥880,000。3 つの差異は？
- 標準操業度 = 2h × 500 個 = 1,000h
- 予算許容額 = @¥300 × 1,050h + ¥600,000 = ¥915,000
- 予算差異 = 915,000 − 880,000 = +¥35,000（有利）
- 能率差異 = @¥800 ×（1,000 − 1,050）= △¥40,000（不利）
- 操業度差異 = @¥500 ×（1,050 − 1,200）= △¥75,000（不利）
- 合計 △¥80,000（= 標準配賦額 800,000 − 実際 880,000）
差異の合計が総差異と一致しないときは、どこを疑うか？
- 標準操業度に実際生産量を使ったか（予定生産量になっていないか）
- 予算許容額に実際操業度を使ったか（標準操業度になっていないか）
- 符号の向き（すべて「標準 − 実際」または「有利がプラス」で揃っているか）
検算は必ずする。合計が合えば個々の式も合っている可能性が高い。